(1570)NEXTFUNDS日経レバレッジの売り禁発表にざわつく投資クラスタまとめ

(1570)NEXTFUNDS日経レバレッジの売り禁発表にざわつく投資クラスタまとめ

 

 


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1570日経レバETFの売り禁にゅーすのきほんのきほん

2020年7月16日から(1570)NEXTFUNDS日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信が売り禁となった。

 

停止の対象は以下の通り。

制度信用取引の新規売りに伴う貸株申込および制度信用取引の新規売りに伴う融資返済申込み

制度信用取引による買いの現引きに伴う融資返済申込みおよび制度信用取引による買いの現引きに伴う貸株申込み。

ただし、弁済繰延期限到来分の制度信用取引による買いの現引きに伴う融資返済申込みおよび制度信用取引による買いの現引きに伴う貸株申込みにつきましては対象外。PTS市場にも同じ措置が適用。

 

 

銘柄別制限措置クソ株の信用制限は株クラならば誰もが毎日のように目にしている。だが1570のように日経レバレッジのETF商品が制限を食らうのは初めてのこと。

ちなみに今回は売りが重なりまくった結果として制限を食らう事となった。なお事前の注意喚起は出ていた。別に「国の市場操作ガ~」とかいう陰謀があったりとか意図的なものではない。

>証券金融会社は、申込みのあった株券または資金の貸し付けを行いますが、貸し付けのできる株券の数量にはどうしても限りがあります。このため、特定の銘柄について貸株の利用が異常に増加し、またはそのおそれがある場合、買い集めや公開買付け等の要因により、特定の銘柄につき株券の調達が困難となるおそれがある場合その他貸借取引の公正、円滑な運営が著しく阻害されるおそれがある場合には、その状況に応じて貸株利用等に関する注意喚起通知貸借取引申込みの制限または停止を行います。

もっと突っ込んだ話とか「くいあい」の話が知りたい人はこちら(日証金の制限措置とは? 注意喚起通知の確認方法)へどうぞ。

最近の個人投資家のぶっこみチキンレースの結末は…

日経レバ、初の貸借取引の停止措置 日証金、16日から ~日本経済新聞~

>日経平均株価が上昇する局面で、高値警戒感から日経レバに信用売りを出す個人投資家などが増加し、融資残高を貸株残高で割った貸借倍率は1倍割れの状況が続いていた。日証金は貸株の増加を受け、日経レバに貸株利用の注意喚起を出していた。

貸借倍率…「融資残高÷貸株残高」で計算される。融資残高=「信用買い」、貸株残高=「信用売り」の事。

制度信用取引は決済のために6ヵ月以内に反対売買を行う必要がある。ポイントは以下の2つ。ただし教科書的な基本なので注意。※ETFは市場全体に関わるためこれに限らない動きを当然してくる。

ちなみにポイントは量的な問題にある。今まで1570の売り方がどのような目的で信用売りを持っており、それが市場にどのような影響を与えていたか。なおETFの仕組み上、本来はレバETFは長期で持つ商品ではない。

①貸借倍率が大きくなる(信用買い増)と、「将来の株式の売りの要因となり、株価が下落する可能性がある」

②貸借倍率が小さくなる(信用売り増)と、「株式の買いの要因となり、株価が上昇する可能性がある」

量を見ていこう。今回は日証金なのでHPからひっぱる。

日経レバレッジETF (銘柄コード 1570)の品貸料率/融資・貸株残高

売り方が爆増している。ちなみに速報段階では売りが433,774株追加、買いが617,924株の返済で売り残が1,784,023株になった。逆日歩の事を考慮など一切していない様子だ。融資÷貸株は…。

 


 

ではこのレバレッジETFの兄弟銘柄、「日経ダブルインバース」はどうであろうか。

日経ダブルインバース (銘柄コード 1357)の品貸料率/融資・貸株残高 

こっちは買い方が爆増である・・・。両者とも日経平均が下がる方へ玉を建てている事が圧倒的に多いことが分かる。

今の相場は売り方が「実体経済の悪化」を信じ、ETF買い入れと補助金ジャブジャブをする中央銀行・政府へ挑戦する様相の相場となっている。また売り方へのポジ移し替えの動きが続いている状況での上げ相場では、それが踏み上げの下地となっているとも言える(黒田に食われているとも言う)。

コロナ相場では個人投資家がワクチン関連の銘柄にお金をぶっこんで株価を爆上げさせている。一方で「本当に」ワクチンが出来た場合、金融緩和も相まって圧倒的なバブルが到来するにも関わらず、日経平均が下がる方へとポジションを取るという矛盾した投資行動をとっている。


ちなみに「機関ガ~、個人をエサに~」と言う人をたまに見かけるが、コロナショックでは圧倒的に個人の逆張りが勝っている。

はたして今回勝つのはどちらか…。

1570は日経平均連動のイチ商品なので今回のニュースだけを示して日経平均が上がるとは言えないし、同様に下がるとも言えない。元々仕組み上、一方に偏ると手数料も増えるし、偏りすぎると停止するモノなのだ(むしろ問題は明日からどうやってヘッジするのかと言う点だろう)

とはいえここまで偏ってしまい売り禁になるのは史上初である。ポジションの取り方が極端すぎると即死するのが相場なので気を付けましょう(・ω・)

投資クラスタの反応

 

 


ヒーラギ博士
ヒーラギ博士

史上初!すご~い!ね!◝(⑅•ᴗ•⑅)◜..°♡

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